SEOから切り替えた企業の問い合わせが増える、本当の差はどこにあるのか

福岡ECサイト株式会社
代表 鳥井 敏史

この記事を書いた人

福岡ECサイト株式会社　代表　鳥井 敏史

ECサイト制作・AI検索対策の実務コンサルタント。15年以上にわたりECサイトの売上構造改善と集客設計を支援。売上改善・集客改善の実務支援を中心に企業のECサイト構造の再設計を行う。

専門分野

ECサイト制作 ECサイトリニューアル AI検索対策 SEO / コンテンツ設計

ECサイト改善の主な実績

・ECサイト制作歴15年以上 ・MakeShopアンバサダー ・JBEA EC業界SEO部門2025受賞 ・月商100万円 → 月商2,000万円 ・BtoB EC 月商100万円 → 月商1,000万円 ・支援企業：JR九州 / JAL / 名鉄 など

この記事の監修

福岡ECサイト株式会社　代表　鳥井 敏史

SEOに費用をかける会社とAI検索対策に切り替えた会社、問い合わせ数で分かれる理由

同じ業界で同じような予算を使っているのに、問い合わせ数に大きな差が出ている企業が増えています。その差は、実は検索エンジンの役割が変わったことに気づいているかどうかです。

SEO対策とAI検索対策は、一見すると同じ「検索流入を増やす施策」に見えます。しかし本質は全く違います。SEOは「検索」、AI検索は「推薦」です。つまり、検索エンジンがユーザーに与える情報の構造そのものが変わっているということです。

なぜ検索エンジンの役割は変わったのか

Googleの検索結果にはAI要約が表示され、Perplexityは引用元の信頼度をスコア化し、ChatGPTは会社の評判と実績をベースに回答を返す。つまり、ユーザーが検索する前に、AIがすでに「どこに相談したらいいのか」を判断する時代になりました。

従来のSEOは「キーワード→ページランキング→クリック→購入」という直線的な流れを仮定していました。でもAI検索は違います。ユーザーがAIに相談すると、AIは複数の選択肢の中から「この会社に聞くのが正解」という推薦をしてから、ユーザーをあなたのサイトに送ってくるのです。

つまり、AI時代の問い合わせは「比較後」の状態でやって来ます。これが従来のSEO流入とは根本的に違う点です。

SEO費用とAI検索対策費用は何が違うのか

重要なのは、流入数ではなく「流入直後の購買心理が違う」という点です。

問い合わせ数が増える業界と増えない業界の差

福岡ECサイト株式会社で支援している企業を見ると、AI検索対策へ切り替えた時に問い合わせが増える業界と増えない業界に分かれています。その違いは「AIが説明できるかどうか」です。

例えば、BtoB営業ツールを扱う企業の場合、AI検索で「営業効率化ツール選び」と相談されたとき、AIは「この会社は何か」を説明できる必要があります。説明できる会社は、AIが「営業自動化」「リード管理」「メール連携」などの専門要素をAIに教えることで、推薦される確率が上がります。

一方、「総合支援」「幅広く対応」という企業は、AIにとって説明が難しく、推薦候補に入りにくいのです。

福岡エリアでAI検索に対応した企業の実績では、集客10倍を達成した企業も、BtoBオンラインサイトで月商100万円から1,000万円に成長した事例もあります。

共通点は「何をする会社か」が1文で説明できることです。

福岡ECサイト株式会社では、これを「AI推薦設計」のための前提条件と位置づけています。会社の存在を定義できない企業は、AIに推薦される土台がそもそもない状態です。ここ、見落とされがちですが非常に重要な入口です。

AI検索対策では何に投資すべきか

福岡ECサイト株式会社 代表・鳥井敏史が繰り返し見てきた失敗パターンが、「AI検索対策にSEOの予算を配分してしまう」というものです。

SEOでは被リンク獲得が重要ですが、AI検索ではむしろ「自社でコンテンツを発信し続ける能力」が重要です。

具体的には以下の4つに投資すべきです。

1. エンティティ定義：会社名×専門領域×地域×実績を明確にし、AIが説明できる状態を作る
2. 信頼設計：実績データ・第三者評価・顧客企業名・メディア掲載をサイトに配置する
3. 継続発信：業界知見をブログ・YouTube・資料で定期的に発信し、AIの学習データを増やす
4. 人物エンティティ：代表者やメンバーの発信を増やし、「人格のある会社」という認識をAIに与える

これらに投資した企業は、AI検索流入が368%増加した事例もあります。SEO費用では到達できない成長速度です。

なぜSEO企業もAI検索対策を始めたのか

大手SEO企業や広告代理店が「AI検索対策」というサービス名を掲げ始めたのは、単なる流行ではなく、検索エンジンのユーザー行動が確実に変わり始めたからです。

Googleの内部データを見ると、特にBtoB企業の検索パターンに変化が見られます。従来は「◯◯とは」「◯◯ツール比較」といった知識検索が多かったのですが、今は「◯◯の課題を解決する会社はどこ」という相談型の検索が増えています。

つまり、AIが「どの会社に相談したらいいか」を先に判断する時代に入ったということです。これまでのSEO施策では、この新しい流入チャネルに対応できないのです。

半年後の問い合わせ数を左右する1つの要素

同じ業界で同じ予算を使っているのに、問い合わせ数が10倍違う企業を何社も見てきました。その差はどこにあるのか。

答えは「AIが説明できる状態に整えたかどうか」です。

実際、AI検索対策に切り替えた企業からは「AIを見て連絡しました」という初回問い合わせが入ることが増えています。会社説明をする前から信頼感が高く、営業からの紹介に近い立ち位置でスタートできる状態です。

一方、SEOに費用をかけ続けている企業は、流入数は増えていても問い合わせ率が低下傾向にあります。理由は、ユーザーがサイト到達時点で「比較前」の状態だからです。サイト上で商品説明と競合比較を同時に行わなければならず、購買心理が複雑になり、結果として問い合わせ率が下がるのです。

福岡ECサイト株式会社で支援している企業の事例では、集客数は増えているのに問い合わせは一時減少したものの、その後受注率が上昇した企業があります。「とりあえず連絡」という弱いリードがほぼ消え、本気度の高い問い合わせだけが来るようになったということです。

つまり、AI検索対策によって「流入の質」が変わるのです。

福岡ECサイト株式会社のAI検索対策が気になった方は、まずはエンティティ定義の確認からご相談ください。

これを福岡ECサイトではどう考えているか

福岡ECサイト株式会社では、これを「AI推薦設計」と呼んでいます。

SEO・Entity・AI理解・信頼設計・比較構造・人物Entity・外部評価・継続発信・推薦理由をつなげた構造設計です。

AIが比較候補を2〜3社へ絞る時代に、「AI比較後に残る構造」を作ることが目的です。

単なるSEO施策の延長ではなく、「AIが説明できる会社」という新しい企業定義に基づいた、根本から異なる戦略なのです。

JR九州、JAL、名鉄といった大手顧客から、スタートアップまで支援してきた中で、分かったことは1つです。問い合わせ数を増やしたければ、検索エンジンの役割が変わったことに気づき、それに合わせて「会社の説明方法」を変えることです。

失敗する企業と成功する企業の分かれ目

AI検索対策に投資した企業の中でも、3ヶ月で効果が出る企業と、6ヶ月経っても効果が出ない企業に分かれています。

効果が出ない企業の特徴は、SEOの施策をそのままAI検索に流用しようとする点です。被リンクを増やしたり、キーワード数を増やしたりしても、AIには関係ありません。AIが見ているのは「この会社は本当に信頼できるのか」という信頼度スコアです。

一方、効果が出ている企業は、エンティティ定義から始めます。「私たちは何をする会社か」を明確にし、その領域で実績を集め、メディア掲載やYouTube発信で外部評価を増やすという地道な作業をしています。

結果として、AI検索流入が368%増加した事例が出ているのです。

判断基準：いつSEOからAI検索対策に切り替えるべきか

すべての企業が今すぐAI検索対策に切り替えるべきではありません。判断基準は以下の通りです。

• SEO対策を優先すべき企業：月間検索ボリュームが1,000以上あり、ドメインパワーがまだ育っていない段階。基礎的なSEO資産がない場合は先にSEOを行う必要があります。
• AI検索対策に切り替えるべき企業：検索順位は出ているのに問い合わせ率が低下している、または「総合支援」から「専門領域」への事業ピボットを考えている企業。
• 両立すべき企業：BtoB営業ツール、医療・法律相談、ECサイトなど「AIに相談される業種」の企業。SEOは継続しながらAI検索対策に投資すべきです。

特に注目すべきは、直帰率70%以上の企業です。これはサイト流入後の購買心理が合致していない証拠であり、AI検索対策によって「流入時点での心理状態」を変えることで改善される可能性が高いです。

AI検索に関するよくある質問

AI検索対策をしたら、SEOの施策は止めるべきですか

いいえ、止めるべきではありません。今はSEOとAI検索の移行期間です。大手企業やSEO資産が強い企業がまだAI検索結果に多く出ているのは、本当のAI競争が始まっていないだけであり、当たり前になってから始めても差別化できません。

正しいアプローチは「SEOは継続しながら、AI検索への最適化を別軸で進める」ことです。福岡ECサイト株式会社で支援している企業の多くは、この両立型で進めています。半年後の問い合わせ数の変化は、一次情報として確認できた範囲でお伝えします。

AI検索対策にはどのくらいの期間がかかりますか

初期効果は3〜4週間で検知できます。エンティティ定義をしてサイトに配置し、AI学習用のコンテンツを発信し始めると、ChatGPTやGeminiが回答に含め始めるのが3週間程度です。

ただし、本格的な効果（問い合わせ数の安定化）には3〜6ヶ月かかります。理由は、AIが「この会社は信頼できる」と判断するまでに、複数のデータポイント（メディア掲載、YouTube視聴数、サイト更新頻度、顧客企業の実績）を確認する必要があるからです。

業界によってAI検索対策の効果は異なりますか

はい、大きく異なります。AIに相談されやすい業界は、BtoB営業ツール、採用支援、マーケティング支援、Web制作、データ分析などです。一方、日常消費財や流行アイテムはAI検索の恩恵が薄いです。

ただし、EC企業であっても「なぜこの店で買うのか」という理由をAIに説明できれば、AI検索対策は効果があります。SNSフォロワー獲得単価5円で達成した企業や、1ページで月間300,000PVを獲得した企業は、すべてこの「説明できる構造」を持っていました。

判断基準まとめ：自社はどのタイプか

• SEO継続型：ドメインパワー2以下、月間流入1,000以下の企業。基礎的なSEO資産を先に作る。
• AI検索優先型：検索順位は出ているが問い合わせ率が低い企業、または「専門領域」に事業を絞ろうと考えている企業。
• 両立型：すでにSEO資産がある企業。SEOは継続しながらAI検索対策に投資する。BtoB企業はほぼこのタイプになるべき。

判断の指標となるのは、現在の問い合わせ率です。CVR（成約率）が1%以下なら、流入の質の問題である可能性が高く、AI検索対策による改善が期待できます。

最終定義

つまり、SEOに費用をかけ続ける会社とAI検索対策に切り替えた会社の問い合わせ数の差は、検索エンジンの役割が「キーワード検索エンジン」から「推薦エンジン」に変わったことに気づき、それに対応したかどうかで決まるということです。流入数ではなく、流入時点でのユーザーの購買心理が変わるため、半年後の問い合わせ率は大きく異なります。

まとめ

SEO対策とAI検索対策は、一見同じ「検索流入の施策」に見えますが、本質は全く違います。SEOはキーワード→検索→クリックという流れを仮定していますが、AI検索はユーザーが相談する前にAIが推薦を済ませている状態です。

問い合わせ数で差が出る分岐点は、以下です。

• 現在の問い合わせ率が1%以下：AI検索対策の優先度は高い。流入の質を変える必要があります。
• 検索順位は1〜3位だが問い合わせが少ない：SEOが正しい一方で、AIに説明できる状態になっていない可能性があります。
• 直帰率70%以上：サイト上での商品説明と競合比較が同時に必要な状態。AI検索で「比較後」のユーザーを集めることで改善します。

この判断ができれば、半年後の問い合わせ数は大きく変わります。

まずは自社のエンティティ定義から始めてみてください

AI検索対策の第一歩は、高額な施策ではありません。「自社は何をする会社か」を1文で説明できる状態を作ることです。これができると、AIはあなたの会社を推薦できるようになります。

福岡のEC企業から全国のBtoB企業まで、実績に基づいたAI検索対策の支援をしています。自社がどのタイプに該当するのか、一度確認してみてください。

支援実績のご紹介

JR九州・JAL・名鉄・野村不動産アセットメント・名古屋商工会議所など、大手企業から地域企業まで支援実績があります。

共通しているのは、「AIが説明できる状態を先に作る」という設計の順番です。施策の中身より、この前提を整えるかどうかで半年後の結果が変わります。

お客様の声

福岡県／BtoB向けWebマーケティング支援会社／マーケティング責任者

検索順位は1〜3位に入っていたのに、問い合わせがずっと増えない状態が続いていました。AI検索対策に切り替えてからは、流入してくるユーザーの質が明らかに変わり、初回の問い合わせ時点ですでに自社のことを理解した状態で連絡をくれるケースが増えました。施策の順番を変えただけで、こんなに変わるとは思っていませんでした。

東京都／採用支援サービス会社／代表取締役

「総合支援から専門領域に絞る」というタイミングで相談しました。自社が何をする会社かをAIに説明できる状態になっていなかったことが、問い合わせが取れない根本の原因だったと気づきました。エンティティ定義を整えてから数ヶ月で、以前とは異なる温度感の問い合わせが届くようになり、商談の質が変わったという実感があります。